「年収600万円で4人家族のうちで入っている保険って、保障額は本当にこれで良いの?」
万が一の時のために、保険はちゃんとした額が保障されるものに入っておいた方がいいんだろうなぁとは思いつつ、何となく子供が生まれる前に入った保険を見直さずに入り続けていたりしませんか?
正直、保険って手続きも面倒くさそうだし放置したくなりますよね。
でも、いざというときに頼りにならない保険は、入っていてももったいないだけ。どうせ保険に入るなら、本当に頼りになる保険に入りたいもの。
我が家は園児と未就園児がいる4人家族です。
今現在、保険は夫名義で生命保険、学資保険、医療保険、私の生命保険に入っていますが、我が家も子供が生まれる前にかけた保険のまま放置しっぱなし。
なので、そろそろ保険の内容を見直したいなと思っています。
そこで今回は、夫1馬力の年収600万円台4人家族に必要な保険の保障額を、シミュレーションツールを使って計算してみました!
どれぐらいの金額のどんな保険に入ったらいいのかわからないあなたの、参考になればと思います。
年収600万円台の4人家族に必要な保険の保障額:シミュレーション結果
- 賃貸:約10,227万円
- 持ち家:約6,027万円
家が賃貸か持ち家かで、金額が変わってきます。
それでは、それぞれ何でこんな結果になったのか、詳しくチェックしていきましょう!
保険の保障額計算に使用したシミュレーションツール
今回は、オリックス生命保険の「カンタン必要保障額シミュレーション」を利用しました。
設定した条件は以下の通り。
- 妻の年齢:30歳
- 子供の人数:2人
- 末子の年齢:2歳
- 子供の教育費(総額):1,400万円
- 世帯主が亡くなった後の生活費(月額):賃貸時35万円、持ち家時25万円
- 妻の収入(月額):0円
- 世帯主の職業:会社員
- 世帯主の収入(月額):35万円
子供の教育費は1人1000万円として考えています。
満期で300万円受け取れる学資保険に入っているので、残り必要な額は700万円。
2人分で1400万円です。
また、うちの現在の生活費は、貯金している分も合わせて月額32万円ぐらい(家賃含む)ですが、選択できる金額が5万円単位だったので、一応大目に見て35万円を選択しました。
家を買ったら、ローン契約者にもしものことがあった場合は住宅ローンは支払いを免除されるため、今回計算する必要保障額には含まなくて良いので、25万円に設定。
そして私は現在無職なので、収入は0円です。
年収600万円台の4人家族に必要な保障額(賃貸住まいの場合)
必要な保障総額の内訳
万一の場合の生活費
約8,442万円
世帯主に万一のことがあった場合には、公的保障として、残された家族に遺族年金が支給されます。
ただし、受け取れる遺族年金の金額は、亡くなった人(世帯主)の職業や家族構成によって異なります!
今回の場合、受け取ることができる遺族年金の目安は以下のようになります。
- 世帯主(夫)の職業:会社員
- 平均標準報酬月額:35万円
- 子供の人数:2人
⇒遺族年金の目安は約14.9万円
世帯主(夫)が亡くなった後の生活費の月額は35万円で、私は無収入と想定したので、必要な保障額(月額)は以下のように計算できます。
生活費35万円-妻の収入0円-遺族年金14.9万円=必要保障額20.1万円
20.1万円が、妻が65歳になる(年金をもらえる)まで必要とすると、必要な期間は
65歳-妻の現在の年齢30歳=35年間
20.1万円が35年間必要ということは、
20.1万円×12ヶ月×35年=8,442万円
35年間で合計約8,442万円必要になる、ということが計算できます。
教育費
約1,400万円
子供が公立の学校に行くか、私立の学校に行くかなどによって、必要な教育費は異なります。
オリックス生命の「子供の教育費っていくら必要?」から、我が家は1人1000万円ぐらいは用意したいと考えました。
子供の教育費の保険としては、満期で300万円受け取れる学資保険に加入しているため、子供1人あたりに必要な保障額の残りは、以下のように計算できます。
1,000万円-300万円=700万円
うちの場合は、700万円が2人分必要なので、合わせて1,400万円の教育費が必要ということになります。
冠婚葬祭費
約385万円
子供に迷惑をかけないために、自分で葬儀費用等を準備しておくには、385万円ほど必要なようです。
内訳は、以下の通りです。
- 葬儀費用:195万円
- お墓代:190万円
出典-平成29年一般財団法人日本消費者協会「第11回葬儀についてのアンケート調査」
及び、エフピー教育出版「平成26年サラリーマン世帯生活意識調査」
年収600万円台の4人家族に必要な保障額(持ち家の場合)
必要な保障総額の内訳
万一の場合の生活費
約4,242万円
先ほど賃貸住まいの場合の必要保障額の項目で書いたように、我が家の場合、遺族年金の目安は月額約14.9万円です。
持ち家ならば、世帯主(夫)が亡くなった後、月々の住宅ローンの支払いはなくなります。
生活費の月額は、賃貸住まいの場合よりも10万円少ない25万円とすると、必要な保障額(月額)は以下のように計算できます。
生活費25万円-妻の収入0円-遺族年金14.9万円=必要保障額10.1万円
10.1万円が、妻が65歳になる(年金をもらえる)まで必要とすると、必要な期間は
65歳-妻の現在の年齢30歳=35年間
10.1万円が35年間必要ということは、
10.1万円×12ヶ月×35年=4,242万円
35年間で合計約4,242万円必要になる、ということが計算できます。
教育費
約1,400万円
教育費の詳細な説明については、賃貸住まいの場合に必要な保障額の項目で説明したのと同じなので、割愛します。
冠婚葬祭費
約385万円
こちらも、根拠は先ほど説明した賃貸の場合と同じですね。
必要な保障総額
ここまで書いた内訳をすべて合わせると、以下の金額になります。
約6,027万円
まとめ:賃貸住まいの場合は、保障額は1億越え。残された人が働かないと厳しい。
我が家の場合、賃貸に住んでいても、家を買っても、収入を得ている人(夫)に今もしもの事があった場合は、今の生活を続けて行くには、かなりの金額が必要になることが分かりました。
今かけている保険では、この金額をまかないきれないので、本当に夫に何かあったら、私が働かないと生活できなさそうです。
同じような生活費の出費、家族構成の方は、保険を見直す際に、今回計算した必要保障額を是非参考にしてみてください!
とはいえ、忙しくてなかなか自分で全部できない!という方は、自分にピッタリあう保険をファイナンシャルプランナーさんに教えてもらうのも一つの手。
家に来てもらって保険の相談をすることができるので、家から出なくていいから楽!
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